参考文献（日本語文献）青木昌彦（ 1996） 「メインバンク? システムのモニタリング機能としての特徴」青木 ? パトリック , H. 編著『日本のメインバンク? システム』東洋経済新報社青木昌彦 ? 奥野正寛（ 1996） 『経済システムの比較制度分析』東京大学出版会安室憲一（ 2003） 『中国企業の競争力－「世界の工場」のビジネスモデル』日本経済新聞社石田英夫編著（1994） 『国際人事』中央経済社稲上毅（ 1985） 「技術者派遣業の成長と人事管理:機械設計業M 社の事例研究」『日本労働協会雑誌』No.318稲上毅 ? 藤本真（ 2005） 「序論外資系企業の経営と雇用」労働政策研究報告書 No.20『外資系医薬関連企業の経営? 人事労務管理 ? 労使関係―ケーススタディを中心に―』労働政策研究? 研修機構所収井上裕介、有馬基之、中野貴比呂、茨木秀行（2006） 「企業の賃金決定行動の変化とその背景」『経済財政分析ディスカッションペーパー』内閣府政策統括官室（経済財政分析担当）猪木武徳（ 2001） 「人材の価値を左右するもの」『一橋ビジネスレビュー』49 巻1 号 pp.4-14。
今野浩一郎（ 2003） 「コンピテンシーショック」『日本労働研究雑誌』No.514李永俊（ 2002） 「労働市場の二極化と長期雇用システム」大阪大学経済研究所Discussion Paper No. 563ヴォーゲル , S.（2006） 『新日本の時代』平尾光司訳、日本経済新聞社梅崎修 ? 中嶋哲夫 ? 松繁寿和（ 2003）?人事評価の決定過程企業内マイクロデータによる分析?『日本労務学会誌』第5 巻 1 号 pp. 33-42梅崎修 ? 中嶋哲夫（ 2005） 「評価者負担が評価行動に与える影響人事マイクロ? データとアンケート調査の統計分析」『日本労働研究雑誌』No.545王保林（ 2001） 『中国における市場分断』日本経済評論社大竹文雄 ? 唐渡広志（ 2003） 「成果主義的賃金制度と労働意欲」『経済研究』2003 年 7 月、 Vol. 54, No.3, pp. 1-20 334 参考文献大竹文雄（ 2005） 『日本の不平等』日本経済新聞社大村敬一 ? 増子信（ 2003） 『日本企業のガバナンス改革』日本経済新聞社大山宏（ 1993） 「特殊な雇用 ? 就業形態の労働者:契約社員、ワーカーズ? コープを中心に」『日本労働法学会誌』81 号。
奥津眞里（ 1999） 「中高年齢労働者の職業的転換の経験と職業的発達に関する研究」『進路指導研究』19 巻 1 号 pp. 1-9奥西好夫（ 2001） 「 「成果主義」賃金導入の条件」『組織科学』 Vol.34, No.3, pp.6-17小野晶子（ 2001） 「大型小売業における部門の業績管理とパートタイマー」『日本労働研究雑誌』No.498笠原清志（ 2003） 「中国に進出した日系企業の経営問題」『中国進出日系企業の研究－党 ? 工会機能と労使関係－』日本労働研究機構笠原清志編（ 2006） 『中国に進出した日系企業の労使関係研究－党組織と労組機能－』（科学研究費研究成果報告書）川喜多喬（ 1989） 「選択的労働への志向：事務サービス派遣労働者」川喜多喬『産業変動と労務管理』日本労働協会pp.391-412機械振興協会経済研究所（1990） 『経営のグローバル化と人材（２）』 木村琢磨（ 2006） 「電機産業における派遣? 請負労働者の活用と課題」『大原社会問題研究所雑誌』567 号久保克行（ 2003） 「経営者インセンティブと内部労働市場」花崎正晴? 寺西重郎編著『コーポレート? ガバナンスの経済分析』東京大学出版会。
経済産業省（ 2006） 『グローバル経済戦略』 （http://www.meti.go.jp/press/ 20060412001/g.senryaku-houkokusho-set.pdf ）玄田有史 ? 神林龍 ? 篠崎武久（ 2001） 「成果主義と能力開発：結果としての労働意欲」『組織科学』Ｖol.34, No.3, pp.18-31 小池和男（ 2005） 『仕事の経済学』第3 版東洋経済新報社厚生労働省（ 2003） 『賃金労働時間制度等総合調査』厚生労働省（ 2004） 『派遣労働者実態調査』厚生労働省『毎月勤労統計調査』小林裕（ 2001） 「人的資源管理システムにおける成果主義的報酬施策の役割335336 「ハイ ? インボルブメント」モデルの実証的検討」『組織科学』 Vol.34, No.3, pp.53-66小牧義弘（ 1998） 「わが国企業の雇用調整行動における不連続性について」『日本銀行調査月報』1998 年 11 月佐久間敦子（ 2001） 「契約社員の実像についての再考察:繊維業 A 社の実例をもとに」『労働社会学研究』3 巻佐藤博樹（ 1986） 「事務処理サービス業での働き方と新しい雇用システム」高梨昌編『人材派遣業の世界』東洋経済新報社pp.35-46。
佐藤博樹 ? 佐野嘉秀 ? 藤本真 ? 木村琢磨（ 2004） 「製造分野における請負企業の事業戦略と人事管理の課題」『日本労働研究雑誌』No.526佐野嘉秀（ 2000） 「パート労働の職域と労使関係:百貨店業A 社の事例」『日本労働研究雑誌』 No.481佐野嘉秀（ 2001） 「情報サービス業における外注化と社員の役割」佐藤博樹監修、電機総研編、『IT 時代の雇用システム』日本評論社pp.93-116佐野嘉秀（ 2002） 「パート労働の職域と要員をめぐる労使交渉－ホテル業B 社の事例」『大原社会問題研究所雑誌』521 号島貫智行 ? 守島基博（ 2004） 「派遣労働者の人材マネジメントの課題」『日本労働研究雑誌』 No.526社会経済生産性本部? 労使関係常任委員会編（1999） 『職場と企業の労使関係の再構築個と集団の新たなコラボレーション』社会経済生産性本部社会経済生産性本部編（2003） 『人視点と経営視点を統合する人材マネジメント雇用就業システム評価モデルの提案』社会経済生産性本部社団法人日本能率協会? 株式会社日本能率協会コンサルティング? 株式会社日本能率協会総合研究所編（2005） 『 「成果主義に関するアンケート」調査結果』。
白木三秀（ 1995） 『日本企業の国際人的資源管理』日本労働研究機構白木三秀編著（2005） 『チャイナ ? シフトの国際人的資源管理』白桃書房総合研究開発機構（NIRA ） ? 立教大学産業関係研究所（1997） 『中国に進出した日系企業の労使関係に関する研究－日本と日本企業は労使関係の確立のためにどのような政策をとるべきか－』（ NIRA 研究報告書）高木浩人（ 1997） 「組織コミットメント－その定義と関連概念－」『心理学評論』337 参考文献第 40 巻 pp.221-238高木浩人（ 2003） 『組織の心理的側面組織コミットメントの探求』白桃書房高橋潔（ 1998） 「企業内公平性の理論的問題」『日本労働研究雑誌』No.460高橋伸夫（ 2004） 『虚妄の成果主義』日経BP 社武石恵美子（ 2003） 「非正規労働者の基幹労働力化と雇用管理」『日本労務学会誌』第 5 巻第 1 号立道信吾（ 2005） 「成果主義の実態」労働政策研究? 研修機構（ 2005a）所収pp.120-177田中堅一郎（ 2004） 『従業員が自発的に働く職場をめざすために組織市民行動と文脈的業績に関する心理学的研究』ナカニシヤ出版。
中馬宏之（ 2001） 「構内請負工活用の実態と分析:イノベーションの視点から」佐藤博樹監修、電機総研編、『IT 時代の雇用システム』日本評論社pp.61-92津田眞澂 ? 林大樹（ 1980） 「チェーンストア?パートタイマーの実態と意識」『日本労働協会雑誌』No.260唐燕霞（ 2004） 『中国の企業統治システム』御茶ノ水書房独）労働政策研究? 研修機構（ 2003a） 「アジアの労働と日本（2003 年労使関係研究会報告）」 『日本労働研究雑誌』No.522独）労働政策研究? 研修機構（ 2003b） 『中国進出日系企業の研究』独）労働政策研究? 研修機構（ 2004a）調査シリーズNo.1『労働者の働く意欲と雇用管理のあり方に関する調査』労働政策研究? 研修機構独）労働政策研究?研修機構（2004b） 『第３回日系グローバル企業の人材マネジメン調査』独）労働政策研究? 研修機構（ 2004c）労働政策研究報告書No.8『コーポレート? ユニバーシティに関する調査研究』労働政策研究? 研修機構独）労働政策研究? 研修機構（ 2005a）労働政策研究報告書No.33『変貌する人材マネジメントとガバナンス? 経営戦略』労働政策研究? 研修機構。
独）労働政策研究? 研修機構（ 2005b）労働政策研究報告書No.40『成果主義と働くことの満足度～2004 年 JILPT 「労働者の働く意欲と雇用管理のあり方に関する調査」の再集計による分析～』労働政策研究? 研修機構独）労働政策研究? 研修機構（ 2005c） 『パートタイマーと正社員の均衡処遇338 ―総合スーパー労使の事例から―』労働政策研究? 研修機構独）労働政策研究? 研修機構（ 2006a）労働政策研究報告書No.61『現代日本企業の人材マネジメント』労働政策研究? 研修機構独）労働政策研究? 研修機構（ 2006b） 『アジアの労使関係、どう読むか－韓国? 中国 ? ベトナムを中心に－』（JILPT 国際フォーラム）中嶋哲夫 ? 松繁寿和 ? 梅崎修（ 2004） 「賃金と査定に見られる成果主義導入の効果企業内マイクロデータによる分析」『日本経済研究』No.48中村圭介（ 1987） 「事務処理サービス業の発展と労働市場の構造変化」『雇用職業研究』 28 号中村恵（ 1989） 「技能という視点から見たパートタイム労働問題」労働省大阪婦人少年室、大阪パートタイマー雇用?労務管理改善研究会『技能と言う視点からみたパートタイム労働についての研究』pp.15-62。
中村恵（ 1990） 「人材派遣女子労働者と女子正社員」『女性職業財団年報』1 号中村良二（ 2002） 「中国の労使関係の現状と将来－「工会」をいかに捉えるか－」『世界の労働』第52 巻第 7 号、日本ILO 協会中村良二（ 2005） 「中国労使関係における『工会』の実相」『世界の労働』第55 巻第 9 号、日本ILO 協会新原浩朗（ 2003） 『日本の優秀企業研究』日本経済新聞社西本万映子 ? 今野浩一郎（2003） 「パートを中心にした非正社員の均衡処遇と経営パフォーマンス」『日本労働研究雑誌』No.518日本経営者団体連盟（1995） 『新時代の「日本的経営」－挑戦すべき方向とその具体策－』日本経済新聞（2005） 「中国、企業の淘汰進まず－地方政府が再建支援－」（ 8 月 29 日朝刊）日本経済団体連合会（2006） 『新たな時代の企業内コミュニケーションの構築に向けて』http://www.keidanren.or.jp/japanese/policy/2006/029/index.html 日本経済団体連合会（2006） 『日本企業の中国におけるホワイトカラー人材戦略－優秀人材の確保と定着こそが成功の鍵－』。
日本国際貿易促進協会（2002） 『日中関係企業データ2001 年版』339 参考文献日本労働研究機構（1998） 『構造調整下の人事処遇制度と職業意識に関する調査報告書』日本労働研究機構日本労働研究機構（2003a）資料シリーズNo.130『中国進出日系企業の研究－党。